不動産広告の面積表示と実測値のずれ、その原因

不動産広告で記載されている面積と、実際に測量した面積にずれが生じることは、残念ながら珍しくありません。今回のケースのように、7畳と表示されているワンルームが、実測で5.8畳しかなかったという状況は、様々な要因が考えられます。必ずしも不動産会社が故意に虚偽表示をしているとは限りません。

まず、不動産広告で表示される面積は、一般的に「専有面積」です。これは、部屋の内壁の内側を基準に算出された面積で、壁の厚さやバルコニー、共用部分などは含まれません。一方、ご自身が測量された面積は、部屋の内壁の内側を測ったとしても、測定方法や器具の精度によって誤差が生じる可能性があります。

さらに、不動産会社が使用する測量方法や基準、そして広告作成時の情報に基づいて算出された面積と、個人が測量した面積が一致しないケースも考えられます。例えば、壁の出っ張りや柱、収納スペースなどが、面積計算にどのように含まれているかによって、差異が生じる可能性があります。

正確な面積の測り方と注意点

正確な面積を測るためには、以下の点に注意して測量する必要があります。

1. 測定器具の選定

正確な測定には、メジャーを使用するのが最も正確です。巻き尺タイプのメジャーは、伸縮性があるため、正確な測定が難しい場合があります。出来る限り、金属製のメジャーを使用することをお勧めします。

2. 測定方法

部屋を長方形や正方形に分割し、それぞれの辺の長さを正確に測定します。複雑な形状の部屋の場合は、複数の長方形や三角形に分割して、それぞれの面積を計算し、合計することで正確な面積を求めることができます。

3. 測定箇所の選定

壁際を正確に測る必要があります。壁の凹凸や、建具（ドアや窓）の枠などを考慮し、内寸を正確に測りましょう。

4. 計算方法

長方形や正方形の面積は、縦の長さ × 横の長さで計算します。複雑な形状の場合は、それぞれの図形の面積を計算し、合計します。

5. 誤差の許容範囲

多少の誤差は避けられません。数cm程度の誤差は許容範囲内と考えるべきです。しかし、今回のケースのように、1畳以上の差がある場合は、不動産会社に確認することが重要です。

不動産会社への確認と対応

面積に大きなずれがある場合、不動産会社に具体的な測定方法と根拠を示して確認することが重要です。

1. 不動産会社への問い合わせ

不動産会社に、広告に記載されている面積の算出方法や根拠を尋ねましょう。具体的な図面や資料の提示を求めるのも有効です。

2. 測量士への依頼（必要に応じて）

大きな食い違いがある場合、専門の測量士に依頼して正確な面積を測ってもらうのも一つの方法です。費用はかかりますが、客観的なデータを得ることができます。その費用は、不動産会社と交渉して負担してもらうことも検討しましょう。

3. 契約前に確認事項

契約前に、必ず物件の図面を確認し、面積について再度確認しましょう。図面と実測値に大きな差がある場合は、契約を慎重に検討する必要があります。

専門家の視点：不動産鑑定士の意見

不動産鑑定士の視点から見ると、広告表示面積と実測面積のずれは、必ずしも問題とは限りません。しかし、1畳以上のずれは、説明責任が不動産会社にあると言えるでしょう。不動産会社は、面積の算出方法を明確に説明する義務があります。説明が不十分な場合、または説明に納得できない場合は、契約を避けるべきです。

まとめ：正確な情報に基づいた判断を

7畳ワンルームの面積表示と実測値のずれは、様々な要因が考えられます。重要なのは、正確な情報に基づいて判断することです。不動産会社に確認し、必要であれば専門家に依頼して、納得のいくまで調査を行いましょう。契約前に、物件の状況をしっかり把握し、安心して暮らせる住まいを選びましょう。