隣室の生活騒音問題：解決策と具体的な対策

隣室の生活騒音に悩まされ続けています。深夜に掃除機や洗濯機を使う輩がおり、大変苦慮しております。生活上出る音なのは仕方ないと思うのですが、あまりに無神経な生活ぶりにキレそうです。手紙・直接訪問しての苦情・管理会社へも相談しましたがまったく改善されず。挙句の果てにこちらを相手取って簡易裁判まで起こされました。「こちらはそんな音は出していないのに、言いがかりをつけられた」として。↑これは結局まったく効力のないような「お互い気をつけましょう」という内容で終わってしまいました。（下記管理会社参照）個人的にできるあらゆる手は尽くしたつもりです。（下記項目の通り）それでも改善されない場合、どういった手段がありますでしょうか？ちなみに当方・隣室ともに購入物件のため、安易な引越しは選択できません。※お互いが角部屋になっている小さな建物で、他の部屋も聞いて回ったのですが、同じように「被害を受けている」「生活騒音で困っている」という部屋はありませんでした。※ハンディカムで原因の音を録ろうと試みましたが、ニブい音のせいか（周波数の問題？）肝心の音を拾ってくれず証拠が取れない状態です。・隣室→裁判で「深夜の掃除機・洗濯機の使用は控える」とされたにもかかわらず、未だに使用。・管理会社→何度も相談に行ったが「他の部屋からの苦情は出ていない」「アナタが神経質すぎるだけでは？」等と言って当初からまったく相手にしてくれない感じ。裁判の際には平行線をたどった末に⇒「アナタが譲歩しないとこの話は永遠に終わりませんよ」とトドメの一言。ものすごく悔しかったのですが、仕事にも負担になり正直精神的にもキツかったので終わらせてしまいました。・警察→何度か相談に行きましたが、「その音を確認しないとなんとも言えない」「酷いときに110番して」といってこれまたその場限りの感じであまり真摯には対応してくれず。（＋110番しておまわりが来てくれる頃には止んでる確率高し。）・弁護士→合計で３人の別の弁護士さんに相談に行きました。が、生活騒音の問題に関しては、はっきり「どちらが悪い」と白黒つける・また賠償請求するのも費用が掛かるばかりで現実的には難しいそうです。結局「お互いに…」といわれるのがオチのようです。（おまけ）・役所騒音を測る計器は「自分の部屋」以外の音は計測対象にしてはいけないそうです。何か良い案がありましたら是非教えて下さい。切実です。宜しくお願い致します。補足＞trhmr363さん　早速の書き込み、ありがとうございます。上記内に文字数制限で書ききれなかったのですが、まず手始めの段階で”壁叩き”の常套手段はやりました。そうですよね、普通は苦情を受けたらまずは「申し訳ありませんでした」と挨拶してくるものですよね！最近は引越ししてきてもまったく周囲に挨拶なし、が基本なんだそうで、世知辛い世の中です…。

Contents

1 現状のまとめと課題
2 解決策の検討：段階的なアプローチ
3 専門家の視点：弁護士からのアドバイス
4 まとめ

現状のまとめと課題

現状は、隣室からの生活騒音（深夜の掃除機や洗濯機）に長期間悩まされ、様々な手段（手紙、直接訪問、管理会社への相談、簡易裁判、警察への相談、弁護士への相談）を試みたものの、改善が見られない状況です。特に、管理会社や警察の対応が不十分であった点が大きな課題となっています。簡易裁判に至ったものの、効果的な解決には至らず、精神的な負担も大きくなっていることが伺えます。また、騒音の証拠を確保することが困難である点も解決を阻む要因となっています。

解決策の検討：段階的なアプローチ

購入物件であるため引越しが難しいという制約がある中で、段階的に解決策を検討していく必要があります。

1. 証拠収集の強化

ハンディカムでの録音に失敗したとのことですが、より効果的な証拠収集方法を検討しましょう。

高性能録音機器の利用：スマートフォンやデジタルレコーダーよりも高性能な録音機器（指向性マイク付きなど）を使用することで、特定の音をよりクリアに録音できる可能性があります。周波数特性に優れた機器を選ぶことが重要です。専門店で相談してみるのも良いでしょう。
複数機器による同時録音：複数の録音機器を異なる場所に設置することで、より多くの情報を取得し、騒音源を特定しやすくなります。
騒音計の使用：騒音レベルを客観的に測定することで、騒音の程度を明確に示すことができます。ただし、ご自身の部屋以外では測定できないという制約があるため、管理会社や専門機関に測定を依頼する必要があるかもしれません。
時間記録：騒音発生日時を詳細に記録することで、騒音の頻度やパターンを把握し、管理会社や裁判所に提出する証拠として役立ちます。

2. 管理会社への再交渉

管理会社との関係改善は難しいかもしれませんが、新たな証拠を提示し、再交渉を試みる価値はあります。

書面での申し入れ：これまでの経緯と新たな証拠（録音データ、騒音レベルの測定結果など）を添付した書面で、改めて苦情を申し立てます。具体的な改善策（騒音発生時間の制限など）を提案し、管理会社に具体的な対応を求める必要があります。
内容証明郵便：書面での申し入れが効果がない場合は、内容証明郵便で申し立てることで、法的証拠としての効力を持ちます。
管理会社の上位機関への連絡：管理会社が対応しない場合は、管理会社の上位機関（不動産会社など）に連絡し、苦情を申し立てることも検討しましょう。

3. 専門家への相談

弁護士、司法書士、建築音響の専門家など、専門家の意見を仰ぐことで、より効果的な解決策が見つかる可能性があります。

弁護士への再相談：新たな証拠を元に、弁護士に再相談し、法的措置の可能性を改めて検討しましょう。証拠が揃えば、損害賠償請求も視野に入ってくるかもしれません。
司法書士への相談：弁護士に依頼する前に、司法書士に相談することで、法的措置をとる前にできることや、費用面でのアドバイスを得られます。
建築音響専門家への相談：建築音響の専門家に相談することで、騒音の原因や対策方法について専門的なアドバイスを得られます。専門家の意見は、管理会社や裁判所への交渉においても有効な証拠となります。

4. その他の対策

騒音対策として、ご自身の部屋の防音対策も検討しましょう。

防音カーテンや防音マット：比較的安価で手軽に導入できる対策です。効果は限定的ですが、ある程度の騒音軽減に役立ちます。
窓の二重サッシ化：窓からの騒音伝搬を軽減する効果があります。費用はかかりますが、効果は大きいです。
壁の遮音工事：最も効果的な対策ですが、費用が高額になります。専門業者に相談し、費用対効果を検討する必要があります。

専門家の視点：弁護士からのアドバイス

弁護士の多くは、生活騒音問題は証拠の確保が非常に難しいと指摘しています。しかし、継続的な騒音と、その記録、そして管理会社や警察への対応の不備といった状況を明確に示すことで、裁判での勝訴の可能性を高めることができます。専門家への相談は、単なる法的措置の検討だけでなく、戦略的な証拠収集や交渉の進め方についてもアドバイスを得られるため、非常に重要です。

まとめ

隣室からの生活騒音問題は、解決に時間がかかり、精神的な負担も大きいため、諦めずに粘り強く対応することが重要です。段階的に対策を進め、専門家の力を借りながら、解決に向けて努力を続けることが大切です。諦めずに、一つずつ解決策を実行していくことで、静かな生活を取り戻せる可能性があります。