鉄筋コンクリート賃貸でも隣の声が丸聞こえ…防音対策と、仲介業者・管理会社への対応

はじめまして。鉄筋コンクリートの単身向け賃貸物件に最近引越しをしました。以前は木造の物件に住んでいたので、話し声が丸聞こえでした。そのため、鉄筋コンクリート造の物件を仲介業者に紹介いただきました。条件は隣の話し声が聞こえないなど出していて、仲介業者が一番おすすめといった物件に引っ越しました。しかし、隣人の話し声が丸聞こえです。せきやくしゃみ、笑い声も聞こえます。管理会社（大本の不動産）からは、界壁はコンクリートではないが、木造や鉄骨造よりはいい物件だと言われました。仲介業者からも同じようなことを言われました。しかし、木造や鉄骨造の物件に住んでいたころと同じような隣人の話し声、カーテンを閉める音。。。物件の通路などはしっかりしたコンクリートですが、室内の壁はたたくと軽いです。リノベーション賃貸で楽器可で物件を紹介していますが、隣人の話し声が聞こえるくらいですので、楽器可で物件を紹介するのは止めた方がいいと思いますが、この旨、管理会社（大元の不動産）へ言った方がいいのでしょうか？建築のことはわからないので仲介業者にきちんと条件を出して探していただきましたが、こんな物件だとはがっかりしています。仲介業者に訴えても、変な物件を紹介していないとしか言われず。仲介業者、管理会社がいい思いをして、こちらは仲介手数料なりでお金を払って、こういう状況になってしまい、がっかりしています。これは仕方ないのでしょうか？もっと賃貸物件について勉強しなかった当方が悪いのでしょうか？実際、仲介業者の方は専門資格がない方が物件を紹介しているし、管理会社（大本の不動産）は実際に住んでないから防音性まではわからないのでしょうか？

Contents

1 鉄筋コンクリートでも防音性が低い理由と、賃貸物件選びのポイント
2 管理会社・仲介業者への対応
- 2.1 管理会社への申し入れ
- 2.2 仲介業者への対応
3 具体的な防音対策
- 3.1 手軽な防音対策
- 3.2 費用のかかる防音対策
4 専門家への相談
5 賃貸物件選びの注意点
6 まとめ

鉄筋コンクリートでも防音性が低い理由と、賃貸物件選びのポイント

ご自身の状況、本当につらいですね。鉄筋コンクリート造だからといって、必ずしも防音性が高いとは限りません。今回のケースのように、隣の音声が丸聞こえという状況は、非常に残念です。まず、なぜ鉄筋コンクリート造の物件でも防音性が低いのか、その原因をいくつか見ていきましょう。

壁の構造が重要

鉄筋コンクリート造の建物でも、壁の構造が防音性に大きく影響します。建物の外壁はコンクリートでしっかりしていることが多いですが、室内を仕切る壁（界壁）は、必ずしもコンクリート製とは限りません。軽量鉄骨造や石膏ボードなどで作られている場合があり、これらは防音性に劣ります。今回のケースでは、管理会社も「界壁はコンクリートではない」と説明していることから、この点が問題となっている可能性が高いです。

遮音等級の確認

賃貸物件を選ぶ際には、遮音等級を確認することが非常に重要です。遮音等級とは、どれだけの音を遮断できるかを数値で表したもので、数値が高いほど防音性が高いことを意味します。一般的に、L-45以上の等級が望ましいとされています。物件のパンフレットや賃貸契約書、もしくは管理会社に問い合わせて確認しましょう。契約前に確認していなかった点が悔やまれますが、今後の物件選びに役立てましょう。

窓やドアの性能

窓やドアも防音性能に影響を与えます。二重サッシや防音ドアが採用されているかどうかを確認しましょう。これらの設備は、外部からの騒音だけでなく、隣室からの騒音も軽減する効果があります。

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管理会社・仲介業者への対応

現状を改善するために、管理会社と仲介業者にどのように対応すべきか、具体的なステップを説明します。

管理会社への申し入れ

まず、管理会社に現状を改めて伝え、具体的な改善策を検討してもらうよう求めましょう。隣室からの騒音の具体的な状況（時間帯、音の種類など）を記録し、証拠として提示することが重要です。写真や動画で記録できれば、より説得力が増します。

* 具体的な申し入れ内容例
* 隣室からの騒音が日常生活に支障をきたしていること
* 遮音対策として、どのような改善策が考えられるか（例えば、壁への吸音材の設置など）
* 改善策がない場合、家賃減額などの対応を求める

仲介業者への対応

仲介業者に対しては、契約時の説明と現状の食い違いを伝え、責任を問うことは難しいかもしれませんが、今後の物件紹介への改善を求めることができます。仲介手数料の返還を求めるのは難しいケースが多いですが、今後の対応に改善が見られない場合は、消費者センターなどに相談することも検討しましょう。

* 仲介業者への申し入れ内容例
* 契約前に「隣人の話し声が聞こえない」という条件を伝えていたこと
* 現状の騒音レベルが、契約時の説明と大きく異なること
* 今後の物件紹介において、防音性能に関する情報をより正確に提供するよう求める

具体的な防音対策

管理会社や仲介業者の対応を待つ間にも、ご自身でできる防音対策を検討しましょう。

手軽な防音対策

* カーテンや厚手の布：窓からの騒音の侵入を防ぐ効果があります。
* カーペットやラグ：床からの騒音の伝達を軽減します。
* 吸音パネル：壁や天井に設置することで、騒音を吸収します。比較的安価で手軽に設置できるものもあります。
* 家具の配置：家具を壁際に配置することで、音の反射を防ぎます。

費用のかかる防音対策

* 窓の二重サッシ化：費用はかかりますが、効果は大きいです。
* 壁への吸音材の施工：専門業者に依頼する必要がありますが、効果的な対策となります。

専門家への相談

状況が改善しない場合、建築音響の専門家に相談することを検討しましょう。専門家は、騒音の原因を特定し、効果的な対策を提案してくれます。弁護士に相談し、法的措置を検討することも選択肢の一つです。

賃貸物件選びの注意点

今回の経験を活かし、今後の賃貸物件選びに役立つポイントをまとめます。

* 遮音等級を確認する：L-45以上の等級の物件を選びましょう。
* 実際に物件を見学する：日中だけでなく、夜間にも見学し、騒音レベルを確認しましょう。
* 近隣住民に話を聞く：可能であれば、近隣住民に騒音に関する状況を聞いてみましょう。
* 契約前に疑問点を解消する：契約前に、疑問点を全て解消してから契約しましょう。
* 専門家への相談：必要であれば、建築音響の専門家などに相談しましょう。

まとめ

鉄筋コンクリート造だからといって、必ずしも防音性が高いとは限りません。賃貸物件を選ぶ際には、遮音等級や壁の構造などをしっかり確認することが重要です。今回の経験を活かし、より快適な住環境を選べるようにしましょう。そして、管理会社や仲介業者には、積極的に現状を伝え、改善を求めることが大切です。