賃貸退去トラブル解決ガイド:電気コンロ故障から始まる悪夢と、その対処法

【長文ですがお願いします!】賃貸、退去時トラブルで本当に困ってます…。どう解決すればいいのか知恵をお貸し下さい! 昨年8月に1RマンションをY社(ちょっとした知り合い)から借りました。 入居すぐに電気コンロの電源がつかなかったのでY社に電話しました。 すると管理会社E社に連絡して下さいと電話番号を教えて頂きました。 E社に電話すると日程を調整して再度連絡をよこすとの事。 連絡ないまま一ヶ月、今度は玄関前の共用廊下の電気が切れました。 再びE社に連絡し電気コンロと廊下の電気の事を伝えたが全く直しにこない…。 諸事情があり、管理会社もいい加減だからと退去を決意。 11月末にE社に連絡し12月いっぱいで退出する事を伝える。 E社から退去に関する書類が送られてきて、立会いの日取り等を書いて返信。 ハウスクリーニング代37.000円と1年未満の解約による違約金賃料一ヶ月分も明記されていた。 (これは契約書にも明記されてた) 12月に入り引っ越しをすませ、立会日12月16日を迎えました。 この日来た立会人はE社が委託してるというS社。 事前に返信していた書類の退去理由に“電気コンロ”の件も書いていたのでそこからチェック。 立会人はコンロ下の付属のミニ冷蔵庫を外し潜り込み「コンセントが外れてました」と一言。 その後部屋をチェックし終わり、カーペットに家具を置いた跡とコーヒーのシミ(3×3cm程度)があり、 (この物件は総カーペット張り)カーペットの張替で95.000円かかると。 「家具を置いた跡では請求できないんじゃないの?」と言うと、「はい、それは大丈夫です」と訂正。 「コーヒーのシミも37.000円のクリーニングで落ちるじゃないの?」と言うと、「これは落ちません」と強気。 この日は16日、12月分の家賃は払ってあるのだからE社に連絡しシミを自分で落としてみたいから 今日の立会いを取りやめる旨を伝える。 それだと2度目の立会い費は5.000円かかると言ってきたが95.000円よりマシなのでこの日の退去は取りやめた。 2日後、ホームセンターで680円のシミ抜き剤と4.500円のスチームクリーナーを購入し、シミ取りにかかる。 すると680円のシミ抜き剤だけで拍子抜けする程簡単にシミが取れた。(スチームクリーナーは返品した) E社担当Tに電話し強く抗議。再度の立会いの日を決める。 翌日来たS社の立会人は前回の上司。全くシミのない状態を確認し前回は申し訳なかったと謝罪。 当然、再立会い料の5.000円も要らないしハウスクリーニング代を1万円まけると言う。 (S社はハウスクリーニング業者との事) 680円の洗剤で落ちるシミを37.000円のクリーニングでは落ちないと言い、あわよくば的に95.000円を請求してくるは、 2度手間になるは、電気コンロは使えないは、廊下の電気は替えないはで、 家賃や1年以内の解約違約金やハウスクリーニング代(これは1万円下がった)と請求だけはきっちりしてくる姿勢に イラっときたので、敷金で違約金は相殺されるのだから持出し金を0円にと交渉。(要はクリーニング代0円) S社担当はそこまで行くと自分では決められないから持ち帰った。 それから2ヶ月経って、いきなりE社より請求書が送られてきた。 内容は37.000円のクリーニング代。はぁ? これを無視。 さらに1ヶ月後(今月)E社より電話があり、先月送った請求書の支払いは払ったか?と。 「はい?今までの経緯はしってます?」と訪ねると、「?」 では担当者に代わってくれと言うと「配置替えで担当が自分になった」 はぁ…、面倒くさいが1から説明しだすと担当者Mは「あん、あん」とまるで偉そうな第三者的立場で相づち。 その後こちらの言う事にチンピラ風の言葉使いで強気のM。 イラついたので一旦電話を切り再度E社に電話。 クレームだと伝え、責任者を要求。出てきたのが責任者を名乗るG。 まずMの言葉遣いが社会人として、お宅の会社としてどうなんだと苦情。 そして面倒くさいが再々度、今までの経緯を話す。 Gはいちいち謝るものの、いちいちいい訳もしてくる。 「(コンロの件で)電話したのはホントに我が社へですか?」とか「ホントに95.000円も請求はあったんですか?」等、 いちいち疑ってもくる。 そういう詳細も記録に残さず、担当を替えるのはそちらのミス。 あなたが自分で不動産会社Y社やクリーニング会社S社なりに確認してから再度話しをしようか。と言って電話を切る。 後日、何回かGから電話があるも仕事中で出れなく、翌日こちらから電話するもG不在。 そして本日、E社から電話があり出ると、電話口にはM。 「支払う気あんの?」等、今だ状況つかめず空回りなM。 支払う気も何も金額が確定してないだろと言うと「確定してるだろ!」とM。 もはやこいつは駄目だめなので電話を切り、Gに電話。 「全て確認が取れ、ホントに申し訳ない。料金は25.000円まで下げます」 もう面倒くさいので了承。 料金はOKなので最後にMからの謝罪を要求。 Gはなぜかそれは出来ないの一点張り。 それでもMからの謝罪を要求すると 「ではもう金額も白紙に戻すのでMと交渉して下さい」と電話を切られる。 今こんな状態です。補足文字数制限がある為、読みづらい、分かりづらいとは思いますが何ともたちの悪い業者のようです。 なんかもう意味が分かりません。 どんな方向からのアドバイスでも構いませんので是非、お知恵をおかしください!

賃貸退去トラブルの全貌と解決策

このケースは、賃貸契約における管理会社と入居者間のトラブルが、複数の問題が重なり、非常に複雑化している典型例です。電気コンロの故障や共用部分の不具合への対応の遅延、不当な清掃費用請求、そして担当者間の連携不足と不適切な対応など、多くの問題点が指摘できます。

問題点の整理

まず、問題点を整理してみましょう。

  • 電気コンロの故障と対応の遅延:入居当初からの故障を放置されたことは、管理会社の重大な瑕疵責任に該当する可能性があります。
  • 共用部分の照明故障:これも管理会社の責任であり、適切な対応が求められました。
  • 不当なハウスクリーニング費用請求:簡単に除去できたシミに対して高額な費用を請求されたのは、明らかに不当です。
  • 担当者間の連携不足と不適切な対応:担当者間の情報共有が不足し、一貫性のない対応が繰り返されました。特に、M氏の対応は、プロとして不適切です。
  • 証拠の不足:初期のトラブル(電気コンロ、共用部分の照明)に関する証拠(写真、メール、電話記録など)が不足している可能性があります。

解決策:具体的なステップ

このような状況では、以下のステップで対応していくことが重要です。

1. 証拠の収集と整理

まず、これまでのやり取りの証拠を全て集めましょう。

  • 賃貸契約書
  • 管理会社とのメールや電話の記録(通話履歴など)
  • 請求書
  • シミの除去前後の写真
  • 修理依頼に関する記録

これらの証拠は、今後の交渉や、必要であれば裁判において重要な役割を果たします。

2. 内容証明郵便による請求

管理会社との交渉が難航しているため、内容証明郵便で改めて請求内容を伝えましょう。内容証明郵便は、証拠として非常に有効です。

  • 電気コンロと共用部分照明の不具合に対する損害賠償請求
  • 不当なハウスクリーニング費用請求の撤回
  • 精神的苦痛に対する慰謝料請求

請求内容を具体的に、そして証拠に基づいて明確に記述することが重要です。

3. 弁護士への相談

交渉がうまくいかない場合、弁護士に相談することを強くお勧めします。弁護士は、法的観点から状況を判断し、適切なアドバイスや交渉、訴訟手続きなどを支援してくれます。弁護士費用はかかりますが、不当な請求を回避し、精神的な負担を軽減する上で非常に有効です。

4. 消費者センターへの相談

弁護士への相談と並行して、または弁護士への相談の前に、消費者センターに相談することも有効です。消費者センターは、紛争解決のための助言や仲介を行ってくれます。

5. 不動産会社Y社への連絡

当初、賃貸契約を結んだ不動産会社Y社にも連絡し、状況を説明してみましょう。Y社は、管理会社E社に対して一定の影響力を持つ可能性があります。

専門家の視点:弁護士からのアドバイス

弁護士に相談した場合、どのようなアドバイスが得られるでしょうか?

弁護士は、まず契約書の内容を精査し、管理会社の責任の有無、請求金額の妥当性などを判断します。また、証拠に基づいて、交渉や訴訟戦略を立ててくれます。特に、電気コンロの故障や共用部分の不具合は、管理会社の瑕疵責任を問える可能性があります。

具体的な交渉例

例えば、弁護士を介して交渉する場合、以下の点を主張できます。

* 電気コンロの故障は、入居当初からあったものであり、管理会社は適切な修理対応をしなかったため、居住の権利を侵害された。
* 共用部分の照明故障も同様であり、管理会社の怠慢によって不利益を被った。
* ハウスクリーニング費用は、容易に除去できるシミに対して過剰な金額であり、不当である。
* 管理会社の対応は、不誠実であり、精神的苦痛を与えた。

これらの点を明確に主張し、損害賠償請求を行うことで、適切な解決を目指せます。

まとめ:賃貸退去トラブルを未然に防ぐために

今回のケースは、多くの教訓を与えてくれます。賃貸契約を結ぶ際には、契約書の内容を十分に理解し、不明な点は必ず確認しましょう。また、トラブルが発生した際には、証拠をしっかりと残し、速やかに管理会社に連絡することが重要です。そして、交渉が難航する場合は、弁護士や消費者センターに相談することをお勧めします。

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