マンションの賃貸について お世話になります。本日賃貸ネットで部屋の斡旋をお願いして四部屋程見せていただきました。最後に見せていただいた物件は非常に興味があったのですが、その分非常に嫌な思いもしました。その内容は以下の通りです。見せていただいた物件が思っていた以上に広かったので、同居人が一緒に住むかもしれないと話をしたところ突然会えないかといいでしたのです。その同居人とは親友の弟で未成年です。その弟は夜間から朝方まで働いていると伝えると、次はその両親に会えないかと言い出したのです。両親は朝が早い仕事をしていると伝えると一度家に行ってみようとのこと、その時冷静になればよかったのですがついつい家の前まで行ってしまったのです。（今考えれば馬鹿なことをしたと思っています。）たまたま電気がついていたのですが、今までの経験上お酒を飲んで寝ているのが分かっているので、チャイムを押すのをやめてくれといっているのに電気がついているので起きているかもしれないと言って強引に押そうとする始末。挙句には家の電話番号もしくは両親の携帯の番号を教えてくれといい、知らないというとそれは変だと言われました。（親友や弟に電話をするときは必ず携帯なので本当にしりません）その問答を１０分近くし、最終的に言われたのはあなたのいっていることはおかしいことばかりだと言われました。（当方ヘルニアなのですが部屋の最上階を指定したこと、それと最初に可能性があると話をしなかった当方も悪いのですが同居人が突然増えると言った事等）客がやめてくれ明日話をしに行くといっても以前チャイムを押して起こそうとする始末。最終的はお店に連絡をしたところ上司からとりあえず帰ってこいとのことで何とか無事に過ごすことができたのですが、帰ってからもやはり当方の行動は妙だと上司ともどの言われました。しかも話の中で契約をしていいないので問題はないが契約をしてこのようなことがあればブラックリストに載るとまで言われて非常に憤慨です。当方の親や親友に話をしたところ非常に常識がない不動産屋なので明日断りをいれろといわれましたが、この様な経験をされたかたいるでしょうか？また、一度も契約の話をしていないのですがその部屋にきまった様なことも言われて非常に困惑しています。とりあえず明日連絡をするとのことで帰ってきたのですが、この場合どの様に断りの連絡を入れればよいでしょうか？非常に困っています。乱文乱雑で読みにくいと思いますが、アドバイスよろしくお願い致します。
Contents
賃貸物件の内見で遭遇した問題点
今回のケースは、不動産業者による著しい不適切な行為が複数認められます。具体的には以下の点が問題視されます。
- 個人情報の過剰な要求：同居予定者の両親の連絡先を執拗に要求するのは、プライバシー侵害にあたります。賃貸契約締結には、本人の情報で十分です。
- 強引な訪問：承諾を得ずに同居予定者の自宅へ訪問しようとした行為は、重大なマナー違反であり、法律に抵触する可能性もあります。
- 不当な圧力：契約締結を迫り、断るとブラックリストに載せると脅迫する行為は、違法行為に該当する可能性があります。
- 契約前の不当な言動：契約成立前にも関わらず、あたかも契約が確定したかのような言動は、消費者の権利を侵害する行為です。
- ヘルニアへの配慮不足：身体的な事情（ヘルニア）を考慮せず、最上階を提案した点も、不動産業者としての配慮に欠けています。
不動産業者への断り方と今後の対応
このような悪質な不動産業者には、毅然とした態度で対応することが重要です。
1. 電話での断り方
まず、電話で断りを入れましょう。その際、以下の点を意識してください。
- 簡潔で丁寧な言葉遣い：感情的にならず、冷静に事実を伝えましょう。「本日、物件の内見をさせて頂きましたが、いくつかの点で不安を感じたため、賃貸契約を見送らせて頂きたい」と伝えましょう。
- 具体的な理由を述べる必要はない：プライバシーに関わることや、感情的な理由を詳細に説明する必要はありません。簡潔に「他の物件を検討することにしました」と伝えるだけで十分です。
- 脅迫的な言動への対応：ブラックリストへの登録を脅された場合は、「そのような行為は違法であることを承知しています。必要であれば法的措置も検討します」と伝えましょう。
- 記録を残す：通話内容を録音しておくと、後々の証拠として役立ちます。
2. メールでの断り方
電話での連絡が難しい場合は、メールで断りを入れることも可能です。この場合も、電話と同様に簡潔で丁寧な言葉遣いを心がけましょう。メールには、以下の情報を記載しましょう。
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- 日時：いつ内見したかを明確に記載しましょう。
- 物件名または住所：どの物件を内見したかを明確に記載しましょう。
- 氏名：自分の氏名を明記しましょう。
- 連絡先：連絡が取れる電話番号を記載しましょう。
- 断りの旨：契約を見送る意思を明確に伝えましょう。
3. 専門家への相談
今回のケースは、単なるトラブルを超えて、違法行為に該当する可能性があります。不安な場合は、弁護士や不動産に関する相談窓口に相談することをお勧めします。消費者センターへの相談も有効な手段です。
再発防止策と今後の賃貸探し
このような経験を二度としないために、以下の点を心がけましょう。
- 複数の不動産会社に相談する：一つの不動産会社に頼り切らず、複数の会社に相談することで、より多くの選択肢と客観的な情報を得ることができます。
- 契約前にしっかりと確認する：契約書の内容を丁寧に確認し、不明な点は必ず質問しましょう。契約前に不安を感じたら、契約をせずに別の物件を探しましょう。
- 内見時の注意点：内見時は、担当者の言動をよく観察し、不自然な点があればすぐに指摘しましょう。また、必要以上に個人情報を提供しないように注意しましょう。
- 信頼できる不動産会社を見つける：口コミや評判などを参考に、信頼できる不動産会社を選びましょう。インターネット上の不動産情報サイトの口コミなども参考になります。
専門家の意見
不動産コンサルタントの視点から見ると、今回の不動産業者の対応は、明らかにプロとしての倫理に反しています。顧客のプライバシーを軽視し、強引な営業手法を用いることは、企業イメージの低下だけでなく、法的リスクも伴います。顧客は、このような業者には毅然とした態度で対応し、必要であれば法的措置を取ることも検討すべきです。
まとめ
賃貸物件探しは、人生における大きな決断の一つです。今回の経験を教訓に、慎重に物件を選び、信頼できる不動産業者と取引することが大切です。もし、同様のトラブルに遭遇した場合、一人で抱え込まず、専門家への相談を検討しましょう。
