賃貸マンションの騒音トラブルと警察官の発言について

同じ質問で意味不明な回答を頂きましたので、改めてご質問致します。賃貸マンションの隣人とのトラブった時に間に入ってもらった警察官のひと言が気になっています。私の住んでいる賃貸マンションの隣の部屋に新しい入居者の若い男性で当初は仕事をしているか分からず、毎日彼女が訪ねて来ては日中夜、うるさくて(マンションは言うまでもなく壁が超薄いです)迷惑しています。これは「いつかトラブルな!!」と思っていました。案の定、警察を呼ぶハメになりました。私は隣人宅が引っ越した次の日に夜中までうるさかったので隣人宅側の壁を叩きました。それが一度、そして二度めも夜中の3時半頃までうるさかったので、壁はマズいと思い、自分の部屋の扉の開け閉めを雑にし「うるさくて眠れない!」と怒鳴ったら、隣人宅男がインターホン越に怒鳴りつけて来たので警察を呼び、警察を間に話し合いをしました。その時に警察官の一人が「貴女のしてる事はニュースにもなった布団叩きオバサンと同じやで!」と犯罪者のように言われましたが…これって、本当に警察官が言ったように布団叩きオバサンと同じなのでしょうか?ちなみに大家さんの許可を得て、部屋全体には無理でしたが一番、聞こえてくる部屋の壁に防音のボードを自費で貼り付けてもらいました。それでも、Hの声、おなら、ゲップ、お風呂に入っている音(勿論、同じようにこちらの生活音も聞こえていると思うので時間を考えて生活しています)は聞こえて来ます。私はそれまでテレビはイヤホン、ドアの開閉も神経を使い生活していましたが相手に気遣いが無いので今は普通に生活しています。警察官の言った「布団叩きオバサンと同じやで!」と言われなければならないほどの犯罪を犯したのでしょうか?どなたか教えて下さい。補足 「布団叩きオバサンより酷い!」とは侵害です。夜中の3時半まで、騒いでいたのは隣人です!寝ようとしても、大きな声で喋ったり、笑ったりしてるからうるさいと言って怒鳴っただけです。ninini380さんに状況も分からず非難されたくありません。また、非難を求めているのではありません。

賃貸マンションの騒音トラブル:警察官の発言の真意とは?

賃貸マンションでの騒音トラブルは、非常にストレスの溜まる問題です。特に、壁が薄いマンションでは、隣人の生活音が気になることはよくあることです。質問者様は、隣人の騒音に悩まされ、警察を呼ぶ事態にまで発展しました。そして、警察官から「布団叩きおばさんと同じ」と言われたことに、強い疑問と不安を感じているようです。

まず、重要なのは、警察官の発言は、個人の意見であり、法的判断ではないということです。警察官は、事件・事故の処理や法律の執行を行う立場ですが、騒音問題のような民事的なトラブルにおいては、最終的な判断を下す権限はありません。

警察官が「布団叩きおばさん」と発言した背景には、質問者様の対応に問題があったと判断した可能性があります。具体的には、隣人の騒音に対して、直接的な抗議や威嚇行為を行ったことが、問題視されたと考えられます。

布団叩きおばさんと騒音トラブルの違い

「布団叩きおばさん」とは、近隣住民に迷惑行為を繰り返した女性を指す通称です。その行為は、繰り返し、執拗に騒音を発生させ、近隣住民に深刻な精神的苦痛を与えたものです。質問者様のケースでは、騒音の発生源は隣人であり、質問者様自身は、騒音に苦しんでいました。

しかし、隣人の壁を叩いたり、ドアを雑に開け閉めしたり、怒鳴ったりといった行為は、騒音被害者としての正当防衛の範囲を超えている可能性があります。これらの行為は、隣人を刺激し、事態を悪化させる可能性があります。結果として、警察官から、騒音被害者としての対応として適切ではなかったと指摘された可能性が高いです。

騒音トラブルへの適切な対処法

騒音トラブルを解決するためには、冷静かつ適切な対応が求められます。以下に、具体的な対処法を挙げます。

1. まずは、話し合いで解決を目指す

騒音トラブルが発生したら、まずは隣人に直接、または管理会社を通して穏やかに話し合うことが重要です。騒音の内容、時間帯、頻度などを具体的に伝え、改善を求めます。この際、感情的にならず、冷静に、そして具体的な解決策を提案することが大切です。例えば、「夜10時以降は静かにしていただけませんか?」といった具体的なお願いをすることが効果的です。

2. 管理会社への相談

話し合いがうまくいかない場合は、管理会社に相談しましょう。管理会社は、マンションの居住環境を守る役割を担っており、騒音問題の解決に協力してくれるはずです。管理会社は、隣人に注意喚起したり、必要に応じて法的措置を検討したりするなどの対応を取ってくれます。

3. 弁護士や専門家への相談

管理会社への相談でも解決しない場合は、弁護士や専門家(例えば、不動産問題に詳しい行政書士など)に相談することを検討しましょう。専門家は、法的観点から適切なアドバイスをしてくれます。

4. 証拠の収集

騒音トラブルが発生した際には、騒音の発生日時、内容などを記録しておくことが重要です。録音や動画撮影、騒音計による測定などが有効な証拠となります。ただし、プライバシーに配慮し、違法な手段は避ける必要があります。

5. 防音対策の実施

騒音対策として、防音ボードの設置などは有効な手段です。質問者様のように、大家さんの許可を得て、防音対策を行うことは、騒音問題への対応として適切な行動です。しかし、防音対策は、あくまで騒音の軽減を目的としたものであり、騒音トラブルの根本的な解決策ではありません。

専門家の視点:騒音トラブルの解決に向けて

弁護士などの専門家は、騒音トラブルの解決において、以下の点をアドバイスする可能性があります。

* 騒音レベルの測定:騒音計を用いて騒音レベルを測定することで、客観的なデータに基づいた対応が可能になります。
* 証拠の収集と整理:騒音の記録、話し合いの記録などを整理し、法的措置に必要な証拠を確保します。
* 内容証明郵便の送付:話し合いがうまくいかない場合、内容証明郵便を送付することで、相手方に法的責任を問う意思表示をすることができます。
* 裁判による解決:最終手段として、裁判による解決を検討する可能性があります。

まとめ:冷静な対応と適切な手段で解決を

賃貸マンションでの騒音トラブルは、非常にストレスの溜まる問題ですが、冷静な対応と適切な手段をとることで、解決に導くことができます。警察官の発言に惑わされることなく、まず話し合いから始め、必要に応じて管理会社や専門家に相談しましょう。重要なのは、相手を非難するのではなく、具体的な問題点を伝え、解決策を模索することです。 自分の権利を守るためにも、適切な行動を心がけましょう。

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