築7年のスレート屋根、20枚以上のヒビ割れ…雨漏りの心配と対処法

一般住宅の屋根材で使用するスレート?ですが、何年位でヒビ割れするのでしょうか?我が家は築7年で、太陽光発電の見積りの際に屋根を見てもやった時、スレートが20枚以上ヒビ割れしてるのを発見しました。不動産屋に言ったら、スレートの保証は2年なので…と言われ門前払いされました。スレートのヒビ割れで、将来雨漏り等しないのでしょうか?建築に詳しい方がおりましたら、良い対処法を教えて下さい。補足7年間、誰も屋根には上っていません。今回初めて太陽光発電の取付の為に上って確認をしました。何処にクレームを入れたら良いのでしょうか?

スレート屋根の寿命とヒビ割れの原因

スレート屋根材の寿命は、一般的に20~30年と言われています。しかし、これはあくまで平均的な寿命であり、実際の寿命は屋根材の種類、施工状況、気候条件などによって大きく異なります。築7年で20枚以上のヒビ割れが見られるのは、確かに早すぎるといえます。

ヒビ割れの原因としては、以下の点が考えられます。

  • 劣悪な施工:屋根材の取り付けが不適切であった場合、早期にヒビ割れが発生する可能性があります。例えば、釘の打ち込みが甘かったり、下地処理が不十分であったりすると、屋根材に負担がかかりやすくなります。
  • 凍害:寒冷地では、雨水がスレートの隙間に入り込み、凍結・融解を繰り返すことで、スレートにひび割れが生じることがあります。特に、施工不良によって隙間が大きくなっている場合は、凍害の影響を受けやすくなります。
  • 地震などの外的要因:地震や台風などの自然災害によって、スレート屋根に衝撃が加わると、ヒビ割れが発生する可能性があります。
  • 屋根材の品質:使用するスレートの品質によっては、耐久性に差が生じます。安価なスレートは、高価なスレートに比べて、ヒビ割れしやすい傾向があります。
  • 紫外線による劣化:長期間にわたって紫外線にさらされると、スレートが劣化し、ヒビ割れやすくなります。

築7年でスレートが20枚以上ヒビ割れ…雨漏りのリスクと対処法

築7年で20枚以上のヒビ割れは、雨漏りのリスクを高めます。放置すると、雨水が屋根裏に侵入し、腐朽やカビの発生シロアリ被害などを招く可能性があります。また、建物の構造自体に悪影響を及ぼす可能性も否定できません。

具体的な対処法としては、以下の3つのステップが考えられます。

ステップ1:原因究明と専門家の診断

まずは、ヒビ割れの原因を特定することが重要です。そのためには、屋根専門業者に依頼して、屋根の点検・診断を行うことをお勧めします。専門家は、ヒビ割れの状況、屋根材の種類、施工状況などを詳しく調査し、原因を特定します。

ステップ2:修理・補修

原因が特定されたら、適切な修理・補修を行います。ヒビ割れの程度が軽微であれば、コーキング剤などで補修できる場合もあります。しかし、多くのヒビ割れがある場合は、部分的な葺き替え全面的な葺き替えが必要になる可能性があります。

ステップ3:保証やクレーム対応

不動産会社に保証期間が過ぎたことを理由に門前払いされたとのことですが、施工不良が原因である可能性が高い場合は、施工業者にクレームを申し立てることができます。施工業者に連絡を取り、状況を説明し、修理・補修を依頼しましょう。もし、施工業者が対応してくれない場合は、弁護士に相談するのも一つの方法です。

どこにクレームを入れるべきか?

クレームを入れる先は、施工業者です。不動産会社は、建物の売買に関わっているだけで、施工の責任は負いません。施工業者の連絡先が不明な場合は、建築確認申請書住宅完成検査済証を確認しましょう。これらの書類には、施工業者の情報が記載されているはずです。

雨漏り対策と予防

スレート屋根の雨漏りを防ぐためには、定期的な点検とメンテナンスが不可欠です。

  • 定期的な点検:少なくとも年に1回は、屋根の状態をチェックしましょう。特に、雨漏りが発生しやすい雨季の前後には、念入りに点検することが重要です。高所作業となるため、専門業者に依頼することをおすすめします。
  • コケや藻の除去:コケや藻は、スレート屋根の劣化を促進します。定期的に、高圧洗浄機などでコケや藻を除去しましょう。これも専門業者に依頼することをおすすめします。
  • 棟板金の点検:棟板金は、屋根の防水性を保つ上で重要な役割を果たしています。棟板金に破損やズレがないか、定期的に点検しましょう。

まとめ

築7年でスレート屋根に20枚以上のヒビ割れが見られるのは異常です。雨漏りのリスクも高く、早急に専門業者に点検・診断を依頼することが重要です。原因究明後、適切な修理・補修を行い、今後の雨漏り対策にも取り組むことで、安心安全な住まいを維持しましょう。 施工不良が疑われる場合は、施工業者にクレームを申し立てることを検討しましょう。

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