築40年マンションでのハウスダスト問題と管理会社への対応

引越し先、新居でハウスダストになりました。新居は築約40年のマンション、住み始めて2日目。くしゃみと鼻水、目の痒みと充血が酷く、眠れずストレスを抱える毎日です…こういう問題は、管理会社又は大家さんに訴えてもいい内容なのでしょうか?住み始めてから、蛇口の水漏れ、エアコンの故障、部屋の異臭が取れない、トイレの水が止まらないなどたくさんのトラブルが判明し、引越しを後悔してしまうほどです…ハウスダストの問題も、管理会社又は大家さんの管理が行き届いていない、前居住者の退去後のハウスクリーニングがきちんと行われていない可能性も高くあるのかと思わざるを得ません…

築40年マンションとハウスダスト問題:原因と解決策

築40年のマンションに入居後、すぐにハウスダストによる健康被害に悩まされているとのこと、大変お辛い状況ですね。 くしゃみ、鼻水、目の痒み、充血といった症状は、ハウスダストだけでなく、ダニやカビ、ペットのフケなど、様々なアレルゲンが原因の可能性があります。特に築年数の古いマンションでは、建材の老朽化によるホコリの発生や、適切なメンテナンス不足によるカビの繁殖などが懸念されます。

ハウスダスト問題を管理会社や大家に訴えることは、十分に可能です。 賃貸借契約において、居住者は「安静に居住できる状態」を維持する権利を有します。 健康被害を及ぼすほどのハウスダストの発生は、この権利を侵害する可能性が高いと言えるでしょう。

ハウスダスト問題の証拠集め

管理会社や大家に相談する前に、証拠集めをしておくことが重要です。以下の点を記録しておきましょう。

  • 症状の詳細(いつから、どのような症状が出始めたか、症状の程度など)
  • 症状の写真・動画(目の充血、鼻水の量など)
  • ハウスダストの量が多い場所(写真・動画で記録)
  • 清掃状況の記録(いつ、どのように清掃したか)
  • 医師の診断書(症状がハウスダストによるものと診断された場合)

これらの証拠は、管理会社や大家への交渉において、あなたの主張を裏付ける強力な材料となります。

管理会社への連絡方法と具体的な伝え方

管理会社への連絡は、書面(内容証明郵便が望ましい)と電話の両方で行うことをお勧めします。電話では、状況を簡潔に伝え、書面での連絡を予告しましょう。書面では、上記の証拠を添付し、具体的な改善策を求めるようにしましょう。

例えば、以下のような内容を含めましょう。

* 発生している問題(ハウスダストによる健康被害)
* 具体的な症状(くしゃみ、鼻水、目の痒み、充血など)
* 発生場所(部屋全体か特定の場所か)
* 発生時期(いつから症状が出始めたか)
* 改善策の要望(ハウスクリーニング、原因究明、修繕など)
* 連絡先

管理会社が対応しない場合

管理会社が適切な対応を取ってくれない場合、専門家(弁護士など)に相談することを検討しましょう。弁護士に相談することで、法的措置(減額請求、解約など)の可能性についても検討できます。

その他のトラブルへの対応

蛇口の水漏れ、エアコンの故障、部屋の異臭、トイレの水漏れなど、他にも多くのトラブルを抱えているとのこと。これらも同様に、管理会社に速やかに連絡し、修理や改善を依頼しましょう。 これらのトラブルは、写真や動画で記録しておくと、後の交渉に役立ちます。

専門家の視点:高齢マンションのリスクと対策

築40年のマンションは、老朽化による様々な問題を抱えている可能性があります。 専門家(不動産鑑定士、建築士など)に相談することで、建物の状態を客観的に評価してもらい、適切な対策を立てることができます。 特に、ハウスダストの原因究明には、専門家の知見が不可欠です。

高齢マンションにおけるハウスダスト対策

高齢マンションでは、以下の対策が有効です。

  • 定期的な清掃:こまめな掃除機掛け、拭き掃除、換気は必須です。 掃除機はHEPAフィルター付きのものがおすすめです。
  • 空気清浄機の使用:ハウスダストやダニ、カビの除去に効果的です。 高性能な空気清浄機を選ぶとより効果的です。
  • 除湿対策:カビの繁殖を防ぐために、除湿機を使用したり、換気をこまめに行いましょう。梅雨時期や冬場は特に重要です。
  • 寝具の清潔:ダニ対策として、布団を定期的に天日干ししたり、ダニ対策シートを使用しましょう。
  • カーペットの撤去:カーペットはハウスダストの温床になりやすいので、フローリングにするか、洗えるカーペットを使用しましょう。

まとめ:積極的な対応と予防策で快適な住環境を

築年数の古いマンションでの生活は、様々なトラブルに遭遇する可能性があります。しかし、適切な対応と予防策を講じることで、快適な住環境を維持することができます。 積極的に管理会社とコミュニケーションを取り、必要に応じて専門家の力を借りることをお勧めします。 健康被害を放置せず、早めの対応を心がけましょう。

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