東京インテリアの電動リクライニングソファ修理と保証に関する疑問

東京インテリアで1年と9ヵ月前に電動リクライニングソファーを27万ちょっとで購入しました。殆ど使わない席の横にリクライニングのスイッチとUSBがあり、USBを差し込んだ所、奥にスイッチが入り込んでリクライニングもUSBも使えなくなりました。東京インテリアに電話をして、状況及び写真動画など撮って報告しました。3年保証です。すると電動部のみ保証で、それ以外は1年だと言われ12000円掛かりますと言われました。頭にきて電話で「モーターじゃなくてスイッチもあかんのか?未だ2年も経ってないのに」と色々クレームを言ったのですが、結局半額の6000円だけ負担して下さいと言われ、泣く泣く承諾しました。保証ってなんなん?

高額な家具購入後のトラブルと保証内容に関する解説

ご自身の経験、本当に悔しい思いをされたことと思います。27万円という高額な買い物で、わずか1年9ヶ月でこのような不具合が発生し、保証についても納得できない対応を受けたとのこと、大変お気持ちお察しします。今回のケースは、家具の保証に関する重要なポイントを浮き彫りにするものです。この記事では、東京インテリアの対応について、そして、一般的に家具の保証はどうなっているのか、また、同様のトラブルを避けるための方法を解説します。

保証期間と対象範囲の確認

まず、重要なのは購入時に提示された保証書の内容です。保証書には、保証期間だけでなく、保証対象となる部品や修理内容が明確に記載されているはずです。今回のケースでは、「電動部のみ3年保証、それ以外は1年保証」という説明があったとのことですが、保証書にそのように明記されていたでしょうか? もし、保証書に具体的な記載がなく、口頭での説明のみだった場合は、その説明内容を証明することが難しくなります。 多くの家具メーカーや販売店では、製品全体の保証期間と、特定の部品に関する保証期間が異なる場合があります。例えば、電動リクライニングソファであれば、電動モーター部分の保証期間が長く、その他の部品(スイッチ、生地など)の保証期間が短いというケースは珍しくありません。これは、電動モーターなどの主要部品は故障率が比較的低く、高価なため、長期保証とする一方、スイッチなどの比較的安価で故障しやすい部品は保証期間を短く設定することで、修理コストを抑えるという戦略です。

保証対象外の修理費用について

今回のケースでは、USBを差し込んだことでスイッチが奥に入り込み、リクライニングとUSBが使えなくなったとのこと。これは、取扱ミスによる故障と判断された可能性があります。保証書に明記されていなくても、取扱説明書には、製品の正しい使用方法や、故障の原因となりうる行為が記載されているはずです。USBを無理やり差し込んだり、本来の使用方法と異なる使い方をした結果、故障に至ったと判断されれば、保証対象外となる可能性があります。

消費生活センターへの相談

もし、保証書の内容と実際の対応に相違があると感じたり、保証内容が不当だと感じる場合は、最寄りの消費生活センターへの相談をお勧めします。消費生活センターは、消費者の権利を守るための機関であり、企業との交渉や紛争解決の支援を行っています。専門家のアドバイスを受けることで、より適切な対応を検討できるでしょう。

高額家具購入時の注意点

高額な家具を購入する際には、以下の点に注意しましょう。

  • 保証書の内容を丁寧に確認する:保証期間、保証対象範囲、修理方法、免責事項などをしっかりと確認し、不明な点は販売員に質問しましょう。保証書は大切に保管してください。
  • 取扱説明書をよく読む:製品の正しい使用方法、注意事項などを理解し、故障の原因となるような行為を避けましょう。
  • 複数店舗で比較検討する:複数の店舗で価格や保証内容を比較することで、最適な製品と購入条件を選ぶことができます。
  • 購入後のアフターサービスを確認する:修理対応の迅速さや、対応の丁寧さなども考慮しましょう。口コミサイトなどを参考にすると良いでしょう。
  • 写真や動画で証拠を残す:製品の状態や不具合の様子を写真や動画で記録しておくと、後々のトラブル発生時に役立ちます。

専門家の意見:家具修理業者

家具修理の専門業者に話を聞くと、今回のケースのようにスイッチが故障した場合、部品交換が必要になることが多いそうです。部品代と修理工賃を合わせると、数千円から数万円かかるのが一般的です。保証期間内であっても、取扱ミスが原因と判断された場合は、保証対象外となる可能性が高いとのことでした。

まとめ:納得のいく解決を目指して

今回の経験は、高額な家具購入におけるリスクと、保証制度の複雑さを改めて認識させるものです。保証書をしっかりと確認し、不明な点は販売店に質問する、取扱説明書を熟読するなど、購入前後の注意点をしっかりと守ることが重要です。もし、納得できない対応を受けた場合は、消費生活センターなどに相談し、適切な解決策を見つける努力をしましょう。

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