新築木造住宅2階への電子ピアノ設置:68.5kgの重量と床への影響

電子ピアノを新築木造住宅2階に置くことについて、質問させていただきます。電子ピアノはYAMAHAグラビノーバCLP 156で、重量は68、5キロだそうです。電子ピアノくらいの重量なら人間の体重と同じですし、木造住宅の2階の部屋に置いても床が抜けるとか大丈夫ですよね?この知恵袋を検索しても、ベットや本棚も問題ないのだから電子ピアノも大丈夫だと言われているようですが、住宅メーカーの営業担当が「ピアノは床とか心配ですねー。電子電子ピアノとはいえ、万一があっても保証できませんよ。」と言うのです。その時は重量68.5キロを正確に分からなかったので、営業に何も聞けなかったのですが。今から営業に確認すればいい話なのですが、この営業がとても苦手で電話で聞いたりなど、もう関わりたくないのです。家は引き渡し済みですので、あとは引っ越しだけとなっております。どなたか家の建築や設計に詳しい方、電子ピアノ68.5キロを2階に置いても大丈夫かどうかお知恵をよろしくお願いいたします。

68.5kgの電子ピアノと木造住宅2階の床強度:本当に大丈夫?

新築木造住宅の2階に、重量68.5kgのYAMAHA CLP-156を設置することへの不安、よく分かります。住宅メーカーの営業担当者の言葉も気になりますよね。結論から言うと、必ずしも「大丈夫」とは言い切れません。しかし、適切な対策を施せば、問題なく設置できる可能性が高いです。 本記事では、電子ピアノ設置における床強度、具体的な対策、そして専門家の意見などを交えながら、安心安全な設置方法を解説します。

木造住宅の床強度と荷重分散:専門家の視点

木造住宅の床の耐荷重は、設計段階で計算され、建築基準法に適合するように設計されています。一般的に、畳1枚あたり300kg~400kg程度の耐荷重が想定されています。しかし、これは均等に荷重が分散された場合の値です。電子ピアノのように、一点に集中して荷重がかかる場合は、耐荷重が低下する可能性があります。

専門家(建築士)の見解

建築士の視点から見ると、68.5kgの電子ピアノを一点に設置することは、必ずしも問題ないとは限りません。床下地や梁の構造、ピアノの設置場所(柱の上か否かなど)によって、耐荷重は大きく変動します。特に、間柱がない場所や、梁と梁の間の広い場所への設置はリスクが高まります。

床鳴りや沈み込みのリスク

重量のある電子ピアノを設置すると、床鳴りや沈み込みが発生する可能性があります。これは、床材や下地材の強度不足、または設置方法の不適切さが原因です。

安心安全な電子ピアノ設置のための具体的な対策

では、どのようにすれば安心安全に電子ピアノを設置できるのでしょうか?以下の対策を講じることで、リスクを軽減できます。

1. 設置場所の確認:柱の上か?

最も重要なのは、設置場所が柱の上か否かを確認することです。柱の上であれば、荷重は柱を介して床全体に分散されるため、安全です。間柱の上でも比較的安心です。しかし、柱と柱の間の広い場所に設置する場合は、追加の対策が必要です。

2. 床下地の補強:専門業者への相談

柱の上でない場合、または不安な場合は、専門業者に床下地の補強を依頼することを強くお勧めします。専門業者は、床下地の状況を調査し、適切な補強方法を提案してくれます。補強方法は、合板の追加、筋交いの設置など様々です。費用はかかるものの、安心安全を確保する上で非常に有効な手段です。

3. 荷重分散のための対策:床保護材の使用

電子ピアノの脚部と床の間に、荷重分散用の板を敷くことで、床への負担を軽減できます。厚さ18mm以上の合板を使用し、ピアノの脚部よりも大きめのサイズを選びましょう。さらに、床保護材を敷くことで、床への傷つきを防ぎます。

4. 設置後の確認:定期的な点検

設置後も、定期的に床の状態をチェックしましょう。床鳴りや沈み込みなどが発生した場合は、すぐに専門業者に相談してください。

具体的な事例:成功例と失敗例

成功例:あるお客様は、新築マンションの2階に電子ピアノを設置する際、事前に建築会社に相談し、床下地の状況を確認。柱の上であることを確認した上で設置し、問題なく使用しています。

失敗例:別のケースでは、間柱のない場所に電子ピアノを設置した結果、床鳴りが発生。専門業者に補強工事を依頼することになりました。

まとめ:安心安全な設置を優先しましょう

68.5kgの電子ピアノを新築木造住宅2階に設置する際には、床強度と荷重分散を十分に考慮する必要があります。不安な場合は、専門業者に相談し、適切な対策を講じることを強くお勧めします。多少の費用はかかりますが、後から問題が発生するよりもはるかに安心です。 営業担当者との連絡が難しい状況とのことですが、ご自身の安心安全のためにも、必要であれば別の専門家(建築士や工務店)に相談することを検討してみてください。

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