新築マンションのカビ問題!原因と管理会社への対応策

今年の3月に新築マンションに入居したのですが、お部屋全体にカビが生えて住めない状態です。住み始めて1ヶ月でカビが生え始めました。毎日奥さんが窓を開けて換気もしてましたし、お風呂は24時間換気を付けています。トイレも24時間換気を付けていたのですが、トイレもカビだらけ、お部屋もカビ、寝室もカビ、収納もカビ拭き掃除も追いつかない状況になってしまいました。7月に赤ちゃんが生まれてそのお部屋では完全に住めません。管理会社に話をしても料金は現状況では出せないとのことでした。これから管理会社にどういう対応をとっていったらいいのでしょうか?わからなくて困っています。どなたかアドバイスをお願いします。

新築マンションのカビ発生:深刻な状況と対応

新築マンションに入居後わずか1ヶ月で、お部屋全体にカビが発生し、住環境が著しく損なわれているとのこと、大変お困りのことと思います。ましてや7月に赤ちゃんが誕生し、その状況下でのカビ問題は、健康面への影響も懸念され、一刻も早い解決が求められます。 毎日換気をしていたにも関わらずカビが発生しているという状況から、原因を特定し、管理会社への適切な対応を検討していく必要があります。

カビ発生の原因究明:専門家の調査が重要

まず、カビの発生原因を特定することが重要です。換気を行っていたにも関わらずカビが発生しているということは、構造的な問題施工不良の可能性が高いです。

考えられる原因

  • 結露:マンションの断熱性能が低く、室内の湿気が壁や天井に結露し、カビが発生している可能性があります。特に、外壁との接合部や窓枠周辺は要注意です。
  • 施工不良:壁体内や床下に湿気が侵入しやすい施工不良が原因となっている可能性があります。例えば、防水処理が不十分であったり、通気層が確保されていないなどが考えられます。
  • 換気不足:24時間換気システムが稼働していても、適切な換気量が確保されていない、または換気ダクトの経路に問題がある可能性があります。換気口の位置や数、フィルターの詰まりなども確認が必要です。
  • 建材の問題:使用されている建材自体にカビが発生しやすいものを使用している可能性も考えられます。防カビ処理が不十分な場合も該当します。
  • 水漏れ:目に見えない部分で水漏れが発生している可能性もあります。配管の劣化や漏水など、専門家による調査が必要です。

これらの原因を特定するためには、専門業者によるカビ検査が不可欠です。検査では、カビの種類、発生原因、発生箇所の特定、そして今後の対策までを網羅した報告書が作成されます。この報告書は、管理会社への交渉において強力な証拠となります。

管理会社への対応:具体的な手順

管理会社に現状を伝え、専門家による調査と修繕を依頼しましょう。

1. 書面での申し入れ

口頭での申し入れだけでなく、内容証明郵便でカビの状況、写真、動画などを添付し、状況を詳細に報告します。これは、証拠として残すためにも非常に重要です。

2. 専門家同席での状況確認

管理会社に専門家同席での状況確認を依頼しましょう。専門家の意見を交えることで、より客観的な判断が得られます。

3. 修繕工事の依頼

専門家による調査結果に基づき、適切な修繕工事を管理会社に依頼します。工事内容、期間、費用についても明確に確認しましょう。

4. 費用負担について

管理会社が費用負担を拒否する場合、住宅瑕疵担保責任保険の適用を検討しましょう。新築マンションには、一定期間、住宅の瑕疵(欠陥)に対する保険が適用されます。カビ発生が施工不良に起因するものであれば、保険が適用される可能性があります。

5. 必要に応じて弁護士に相談

管理会社との交渉が難航する場合は、弁護士に相談することをお勧めします。弁護士は、法律的な観点から適切なアドバイスを行い、交渉をサポートしてくれます。

予防策:カビの再発を防ぐために

修繕工事が完了した後も、カビの再発を防ぐための予防策を講じる必要があります。

1. 適切な換気

定期的に窓を開けて換気を行い、室内の湿度を下げましょう。24時間換気システムも適切に機能しているか確認が必要です。

2. 除湿機の活用

梅雨時期や雨が多い時期は、除湿機を使用し、室内の湿度をコントロールしましょう。

3. 定期的な清掃

定期的に掃除を行い、カビの発生を早期に発見し、対処しましょう。特に、浴室、トイレ、キッチンなどの水回りには注意が必要です。

4. 防カビ剤の使用

防カビ効果のある塗料やコーティング剤を使用するのも有効です。

まとめ:迅速な対応が重要

新築マンションのカビ問題は、放置すると健康被害につながる可能性があります。迅速な対応が不可欠です。専門家の調査、管理会社への適切な申し入れ、そして予防策の実施を通じて、安心して暮らせる住環境を取り戻しましょう。 赤ちゃんがいるご家庭では、特に健康への配慮が重要です。 状況を詳細に記録し、証拠をしっかり確保しながら、管理会社と粘り強く交渉を進めてください。

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