壁紙張替え後のデコボコ問題!リフォーム業者の対応と解決策

リフォーム業者に壁紙を張替えを依頼しました。洋間8畳です。出来上がりを確認したところ全体がデコボコでした。やり直しは有料ですか?震災で部屋の四隅にボードにヒビが入っていたので下地処理代金も別途見積書にあります。リフォーム業者にデコボコがひどいと言いましたが何も答えず請求書のみ置いて行きました。張替えて2週間が経ちますが、全体がデコボコなのでとても気になります。支払い期日まであと3日です。

壁紙のデコボコ、その原因と対処法

壁紙張替え後のデコボコは、多くの場合、下地処理の不備や施工不良が原因です。特に、地震による壁の損傷がある場合、下地処理が適切に行われていないと、仕上がりにデコボコが現れやすくなります。今回のケースでは、震災によるボードのヒビ割れを下地処理の見積もりとして提示されていることから、下地処理の不備がデコボコの原因として考えられます。

デコボコの原因を特定する

まず、デコボコがどの程度のものなのか、写真や動画で記録しておきましょう。そして、デコボコが発生している箇所を詳しく確認します。

* 全体的にデコボコしているのか、特定の場所に集中しているのか
* どの程度の高さのデコボコなのか(定規などで計測)
* 壁紙の継ぎ目部分にデコボコが多いのか
* 壁の材質や下地の状態

これらの情報を記録することで、リフォーム業者との交渉や、今後の対応に役立ちます。

リフォーム業者への対応

リフォーム業者は、施工不良について責任を負う義務があります。しかし、今回のケースのように、業者が連絡を絶ち、請求書だけを置いて行った場合は、適切な対応が必要です。

1. 証拠を揃える

* 見積書、請求書などの書類
* 壁紙のデコボコの状況を写した写真や動画
* 施工状況の写真(もしあれば)
* 業者の連絡先

これらの証拠をしっかりと保管しておきましょう。

2. 内容証明郵便を送付する

支払い期日が迫っている状況では、まずは内容証明郵便で、施工不良を伝え、やり直しの依頼、もしくは代金の一部返還を請求しましょう。内容証明郵便は、送付記録が残るため、証拠として有効です。具体的な内容としては、

* 施工日の記載
* デコボコの状況の詳細な説明(写真や動画の添付)
* 下地処理の不備に関する指摘
* やり直しもしくは代金返還の要求
* 応答期限の明記

などを記載します。

3. 消費生活センターに相談する

内容証明郵便を送っても返答がない、もしくは納得のいく回答が得られない場合は、消費生活センターに相談しましょう。消費生活センターは、消費者トラブルの相談窓口として、適切なアドバイスや解決策を提供してくれます。

4. 必要に応じて弁護士に相談する

消費生活センターでの相談でも解決しない場合は、弁護士に相談することを検討しましょう。弁護士は、法的観点から適切なアドバイスを行い、必要であれば訴訟などの法的措置を支援してくれます。

今後の壁紙選びと施工業者選びのポイント

今回の経験を踏まえ、今後の壁紙選びと施工業者選びについて、いくつかポイントを挙げます。

壁紙選びのポイント

* 耐久性:長持ちする壁紙を選ぶことで、リフォームの頻度を減らすことができます。
* 機能性:防カビ、防汚、消臭などの機能を持つ壁紙は、生活空間を快適に保ちます。
* デザイン:部屋の雰囲気や好みに合ったデザインを選びましょう。サンプルを取り寄せて、実際に見て触って確認することをおすすめします。
* 価格:予算に合わせて、適切な価格帯の壁紙を選びましょう。

施工業者選びのポイント

* 口コミや評判:インターネットなどで、施工業者の口コミや評判を事前に確認しましょう。
* 見積書の明細:見積書の内容をしっかりと確認し、不明な点は質問しましょう。下地処理の内容も明確に記載されているか確認しましょう。
* 契約内容:契約書の内容をしっかりと理解した上で、署名・捺印しましょう。特に、保証期間やアフターサービスの内容を確認しましょう。
* 複数の業者に見積もりを依頼する:複数の業者に見積もりを依頼することで、価格やサービス内容を比較検討できます。

専門家の視点:インテリアコーディネーターからのアドバイス

インテリアコーディネーターの視点から、今回のケースについてアドバイスします。壁紙のデコボコは、見た目の悪さだけでなく、住む人の精神的なストレスにもつながります。早急に解決することが重要です。また、リフォームは高額な費用がかかるため、業者選びは慎重に行いましょう。信頼できる業者を選ぶことが、満足のいく仕上がりと快適な住空間を手に入れるための第一歩です。

まとめ

壁紙のデコボコは、施工不良の可能性が高いです。まずは証拠を揃え、内容証明郵便で業者に連絡を取りましょう。それでも解決しない場合は、消費生活センターや弁護士に相談することを検討してください。そして、今後のリフォームでは、業者選びを慎重に行い、見積書の内容をしっかりと確認することが大切です。

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