基礎幅の誤差と棟上げ前日の対応策:建築のプロが解説

建築プロにききます。基礎が完成し棟上げが前日に迫った今日、HMより電話があり、「基礎幅が15センチのところを施工会社が間違えて12センチにしてしまいましたので、今後どうするかの話をした」と言われました。12センチの基礎幅は監査に通ることは存じていますが、私たちの契約では15センチなので、対応策として、またその内側に基礎幅12センチのコンクリートを流し込むそうです。強度は大丈夫ですかね?補足 さらに、棟上げをする予定でしたので、すでに建てる土地に木を入れてその上にブルーシートをかけていますが、大丈夫でしょうか?木がへんにならないか心配です

基礎幅の誤差と強度への影響

基礎幅が契約寸法(15cm)より3cm小さい12cmで施工されたとのこと、大変な事態ですね。しかも棟上げ前日という、時間的なプレッシャーもかかっている状況です。HMの提案である「内側に12cmのコンクリートを流し込む」という対応策について、強度面から見ていきましょう。

まず、重要なのは、監査に通るから大丈夫とは限らないということです。監査基準は最低限の安全性を確保するための基準であり、必ずしも理想的な状態を表しているわけではありません。12cmの基礎幅が監査基準を満たすとしても、契約寸法である15cmの基礎を期待していたご夫婦にとっては、不安が残るのも当然です。

HMの提案する追加工法は、既存の12cmの基礎の外側にさらに12cmのコンクリートを打設するというものですが、この方法にはいくつかのリスクが考えられます。

  • 接着不良のリスク:既存のコンクリートと新たに打設するコンクリートの間に十分な接着が得られない可能性があります。接着不良が生じると、全体としての強度が低下し、地震時などに大きなリスクとなります。
  • ひび割れの発生:異なる時期に打設されたコンクリートは、収縮率が異なるため、ひび割れが発生する可能性があります。ひび割れは、基礎の耐久性や防水性を低下させます。
  • 施工精度:追加工法を行うことで、施工の精度がさらに低下する可能性があります。正確な寸法で施工することが難しくなり、強度や耐久性に影響を与える可能性があります。

専門家の立場から見ると、この追加工法は必ずしも最適な解決策とは言えません。理想的には、契約通りの15cmの基礎をやり直すことが最善です。しかし、棟上げ前日という状況を考えると、現実的な解決策を見つける必要があります。

代替案の検討と専門家への相談

HMの提案された方法以外に、以下のような代替案を検討する必要があるかもしれません。

  • 構造計算の見直し:12cmの基礎幅でも、構造計算上問題ないことを確認する必要があります。専門の構造設計士に依頼し、詳細な計算を行い、安全性を確認しましょう。この計算結果に基づいて、追加工法の必要性や安全性を判断することが重要です。
  • 補強材の検討:もし構造計算で問題がないとしても、基礎の強度を高めるために、鉄筋などの補強材を追加する案を検討しましょう。専門家のアドバイスが必要不可欠です。
  • 契約内容の確認:契約書をよく確認し、基礎の寸法に関する規定や、施工不良に対する責任の所在などを明確にしましょう。必要であれば、弁護士に相談することも検討してください。

重要なのは、第三者機関である専門家の意見を聞くことです。信頼できる建築士や構造設計士に相談し、現状の評価と最適な対応策を検討してもらいましょう。単にHMの提案を受け入れるのではなく、複数の専門家の意見を聞き、納得できる解決策を見つけることが大切です。

棟上げ準備中の木材の保護

すでに敷地内に木材が運び込まれ、ブルーシートで覆われているとのことですが、これは雨や風による影響を最小限に抑えるために非常に重要な措置です。しかし、棟上げが延期される可能性も考慮し、さらなる対策が必要です。

  • ブルーシートの固定:強風でブルーシートが飛ばされないように、しっかりと固定しましょう。重しを置いたり、ロープで固定したりするなどの対策が必要です。
  • 木材の乾燥対策:雨による木材の腐敗を防ぐために、ブルーシートの下に乾燥剤を置くことを検討しましょう。また、通気性を確保することも重要です。
  • 木材の損傷チェック:定期的に木材の状態をチェックし、損傷がないかを確認しましょう。変形や腐敗が見られた場合は、速やかにHMに報告し、対応策を相談しましょう。

木材の損傷は、建物の構造に影響を与える可能性があります。そのため、こまめな点検と適切な対応が不可欠です。

まとめ

基礎幅の誤差は、大きな問題です。しかし、慌てず、冷静に対処することが重要です。専門家の意見を聞き、契約内容を確認し、最適な解決策を見つけるよう努めましょう。棟上げ準備中の木材についても、適切な保護対策を行い、損傷を防ぎましょう。

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